人材育成について

建設信頼性技術研究所
大垣昌之

中央指導型の公共事業の建設時代に比べて日本全国にインフラ整備された建設構造物の維持管理を行うには、地場の建設業者が重用な役割が担われていると考えられます。建設時代には、技術を中央から地方へ拡散するために共同企業体という事業形態で工事が施工されてきました。しかし現在は、どうでしょうか？維持補修の専門業者が工事の中心になっております。地方にあるインフラ整備は、地場建設業者で行おうではありませんか。そのために独自に補修・補強の技術を習得する必要があります。過去には、国が中心となって建設技術者の教育がなされた時代と違い今からは、地場業者として社内の建設技術者を育てる必要があります。
そこで、そのお手伝いを私どもが行えればと考えております。

人材教育への投資

補修・補強に関する技術者が社内にいますか？

１０年で増加します。 大丈夫ですか？

補修・補強に関する技術の教育を今から始めませんか。２０１５年になると建設構造物が５０年の経年数になるものが１０年後橋梁で、約４倍。トンネルで約３倍。（セメント新聞２００４年３月１５日国交省および４公団資料による）

２０１０年が増加の勾配が一挙に急勾配になります。

地場にある構造物は、地場業者によって維持管理される時代となります。

建設構造物の維持点検は、地元施工業者の手で行う必要があります。

そのためには、社内に補修･補強に関する技術者を育成しておく必要があります。

２年間集中講座 の場合（例）
＜１年４回,１回につき３日間＞

補修補強に関するやノウハウを修得ができます。

既存の工法協会で学べないことを教えます。

ゼネコン出身者が補修補強工事をはじめて１５年の蓄積した施工ノウハウがあり、技術の伝承を行います。